記事

ブランディング基礎|ブランドの作り方と成功事例3選

顧客に商品やサービスを選んでもらうためには、ブランド(顧客に提供できる独自の役割)作りが欠かせません。この記事では、ブランド作りの手法『ブランディング』の基礎から成功事例までご紹介します。ブランド担当者やマーケティング担当者の方は必見です。

デジタル社会の到来により、顧客は簡単に情報を入手できる時代へと変わりました。顧客側は膨大な情報から取捨選択できるため、企業側は商品やサービスを魅力的に見せる必要があります。

商品やサービスの商品価値が上手く訴求できなければ、価値以下の価格で売らなければいけなくなるでしょう。そのため、商品の価値を正しく伝える手法『ブランディング』が求められているのです。今回は、ブランディングの作り方と成功事例について解説します。

ブランドセーフティについてはこちらで詳しくまとめています。

ブランディング基礎|ブランドセーフティのポイント3選【事例あり】

 

1.ブランドの作り方 | 自社の強みを把握する

物や情報が溢れる時代で、顧客に商品を選んでもらうためには『ブランド』が欠かないものとなりました。ブランドとは”顧客に提供できる独自の役割”を意味します。

顧客に響くブランドは、どのように作り上げらればよいのでしょうか?ここでは、ブランディングの方法について解説します。

1.1.自社の強みを把握する

まず、ブランドを作る前に顧客に訴求できる自社の強みを考えていきましょう。

・個性             

ブランドは「こんな商品が欲しかった」と顧客を惹きつけるために作ります。しかし、企業が提供するブランドと顧客が求めるブランドにギャップが生じる恐れもあります。

このような問題が生じないように、自社・顧客・競合他社の分析を行いましょう。顧客が求めているものや競合他社にない自社の強みを分析して個性を発見していきます。個性は絶対的に勝てる領域となり、ブランドの目指す姿になります。

・明瞭性         

ブランドを作る場合は、明瞭性を大切にしましょう。誰でも分かりやすく、従業員や顧客に共感してもらえるブランドでなければいけません。

ブランディングに失敗する理由として、伝えたいメッセージが複雑で共感を集めにくいことが挙げられます。このような問題を防止するために、ブランドのキーワードはシンプルにしましょう。

また、「安心」「安全」「信頼」「品質」のキーワードを使用する場合は、数値化するなど具体性を持たせることも大切です。

・ベネフィット 

顧客から支持を集めるブランドには『ベネフィット』が存在します。ベネフィットとは、商品から得られるプラスの効果を意味します。ベネフィットのブランドの価値の1つです。主に3種類あります。

機能的ベネフィット

機能的ベネフィットとは、商品やサービスが持つ機能的な特徴やスペックのことをいいます。「速い」「軽い」「丈夫」「便利」「快適」などをいい、機能的ベネフィットは数値化できる場合が多いです。

情緒的ベネフィット

情緒的ベネフィットとは、商品やサービスを利用して得られるポジティブな感情のことをいいます。「ワクワク」「楽しい」「かわいい」などの、顧客の感情に訴えかけるものです。

 自己表現型ベネフィット

自己表現型ベネフィットとは、商品やサービスを利用して得られる自己実現感のことをいいます。機能的ベネフィットと情緒的ベネフィットの両方を満たしたものをいいます。

1.2.エビデンスを獲得する

自社の強みを明確にするために、エビデンスを獲得しましょう。エビデンスとは、証拠・根拠などを意味します。自社と競合他社の比較表を作成して違いを示すなどの方法があります。

また、権威を持つ企業や人物から推薦してもらう方法もおすすめです。当社のアドフラウド対策ツールは、ブランドセーフティの確保やアドフラウド対策の米国認証機関TAGの認証を取得しています。このような取り組みもエビデンス獲得に該当します。

1.3.ブランドエレメントを構築する

ブランド(顧客に提供できる独自の役割)の方向性が明確にできたら、視覚化してブランドエレメントを構築しましょう。ブランド名をやロゴを作成してビジュアルで表現していきます。

ブランドエレメントを構築する際のポイントは”トーン&マナーを統一する”ことです。ブランドの世界観を表現するトーン&マナーがバラバラになると、顧客へブランド価値を正しく伝えられなくなります。

1.4.ブランドガイドラインを作成する

ブランド価値を訴求するには、トーン&マナーが必要だと述べました。常に一貫したブランドを提示する必要があります。

商品パッケージや広告、SNSなど顧客の目に入るものは統一感を持たせなければいけません。統一感がなければ顧客は不信に感じてしまいます。そのため、一貫性を持たせるために、ブランドガイドラインを作成しておきましょう。

例えば、ブランドガイドラインでロゴを使用する方法を記載しておきましょう。このような記載がないと、ロゴの縦横比がバラバラの状態で使用されてしまい、顧客に違和感を与えてしまいます。このようなトラブルが起きないようにブランドガイドラインを作成します。

 

補足:ブランド毀損を招く不正業者の対策を実施しよう

ブランドの拡散方法としてデジタル広告が起用される機会が増えました。デジタル広告を活用すれば、簡単に広告配信が行えます。しかし、広告配信先を管理しなければ、ブランド毀損を招く恐れがあるため注意してください。違法有害情報(薬物・児童ポルノ・猥褻など)へ広告配信してしまう可能性もゼロではありません。

また、不正業者が偽広告を配信する恐れもあります。そのため、デジタル広告運用に関するガイドラインも定めておきましょう。定期的にデジタル広告の配信先をチェックして、広告出稿先のホワイトリスト・ブラックリストを作成しておくことをおすすめします。

Spider Labsでは、広告出稿先のブラックリスト『SHARED BLACKLIST』を提供しています。
 

2.ブランディングの成功事例3選

ブランディングの方法を説明してきましたが、どのようなブランドを作ればよいのでしょうか?そのヒントを得るために、ブランディングの成功事例を参考にしてみましょう。

2.1.WORKMAN Plus

                

出典元:Best Japan Brands 2021ブランドリーダーズインタビュー:株式会社ワークマン

WORKMANのブランドの作り方は、機能と価格への期待感です。新型コロナウイルス感染拡大の中で『WORKMAN Plus』の新事業を立ち上げて、従来の顧客層とは異なる客層の獲得に成功しました。異なる客層へのアプローチでも、機能と価格への期待感に関して一貫性を保ちました。

同社が事業拡大に成功している要因は、SNSインフルエンサーの起用ではなく、WORKMANの熱狂的ファンをアンバサダーに起用していること。熱狂的ファンの声を積極的に取り入れることにより、機能と価格の驚きとワクワク感の溢れたブランド作りに成功しています。

2.2.メルカリ

出典元:Best Japan Brands 2021ブランドリーダーズインタビュー:株式会社メルカリ

メルカリは「新たな価値を生みだす、世界的なマーケットプレイスを創る」をミッションに循環型社会の実現を目指しています。先進国では物が溢れていて豊かな生活を送れているにも関わらず、新興国では豊かになれない子供がいると不均衡さの問題を解決するために起ち上げられた会社です。

「限りある資源を循環させて、より豊かな社会をつくる」ために、不要な服を再活用したサステナブルファッションショーを開催するなど大きな話題集めに成功しています。

フリマアプリとして知名度を誇るメルカリですが、創業時の企業理念を周知させるための活動を広げており、従来とは異なる顧客層の獲得に成功しています。

2.3.KIRIN naturals

出典元:Best Japan Brands 2021ブランドリーダーズインタビュー:キリンホールディングス株式会社

KIRINでは「ブランドとはステークホルダーとのエンゲージメントで築かれるもの」と捉えられており、社会での存在意義の体現に中直しています。

2013年度からは社会課題解決に貢献するCSV経営をしており、「なぜ、KIRINは存在するか」というパーパス・ブランディングを実施しています。新型コロナウイルス感染拡大の中で、KIRINではヘルス事業の拡張がされて、機能性表示食品が開発されました。免疫ケアを実現するプラズマ乳酸菌は大きな注目を浴びています。

このように、時代の変化のスピードに対応し、自社の枠組みを超えて社会にポジティブなインパクトを与え続ける姿勢で多くの顧客から支持を集めています。
 

3.ブランディングの参考になるサイト

最後にブランディングの参考になるおすすめサイトをご紹介します。

3.1.Interbrand

(出典元:Interbrand公式ホームページ)

Interbrandは1974年にロンドンで設立以来、世界をリードするブランディング専門会社として活躍している企業です。ブランド全般の包括的支援を行っています。Interbrand Japanでは、ブランドの作り方に関するセミナーが主催されています。また、ブランディングに役立つ書籍が紹介されています。

Interband Japanの公式サイトでは「Brand Leader’s Interview」が掲載されており、国内トップ企業のブランド戦略の閲覧が可能です。ブランディング戦略を検討する際に役立つおすすめのサイトです。

3.2.一般社団法人 日本インタラクティブ広告協会(JIAA)

出典元:一般社団法人日本インタラクティブ広告協会 公式ホームページ

日本インタラクティブ広告協会(JIAA)は、広告企業が集まり消費者保護の観点に基づいた広告運用のガイドラインの策定、ビジネス推進をしている企業です。大手企業が参画をしているため、JIAAが主催するセミナーでは優良な情報が聞けます。

2020年度には、博報堂や電通、ヤフーやグーグルのパネリスト達によるディスカッションがされて大きな反響を呼びました。広告運用に関する最新の情報が入手できるため、ブランドの訴求方法を検討する際に役立つおすすめのサイトです。

3.3.RR EDGE

(出典元:PREDGEの公式ホームページ

PR EDGEは、PRTIMES社が運営しているオウンドメディアです。オウンドメディアには「広告事例」「マーケティング事例」「ブランディング事例」「CSR事例」「販促事例」が紹介されています。

最新の情報が掲載されているため、ブランディングの参考になります。また、PRTIMES社ならではの「プレスリリース週間ランキング」が閲覧できるのも嬉しいポイント。ブランドの作り方や訴求方法までさまざまな情報が得られます。
 

4.まとめ

今回はブランディングの基礎をご紹介しました。最後に、ブランドの作り方の手順をおさらいしておきましょう。

【ブランドの作り方】

  • 自社の強みを把握する
  • エビデンスを獲得する
  • ブランドエレメントを構築する
  • ブランドガイドラインを作成する

ブランドガイドラインの作成は大切です。一貫性のあるブランドを訴求をしなければ、顧客からの信用は得られません。しかし、ブランド訴求でデジタル広告が利用されるようになり出稿先を誤って企業価値の毀損を招いてしまう恐れがあります。そのため、デジタル広告を利用する場合はブランドセーフティに気をつけましょう。

当社では、企業価値の毀損を招く恐れがあるデジタル広告の出稿先をブラックリスト化して提供しています。広告出稿先のブラックリスト『SHARED BLACKLIST』に興味がある方は、ぜひ、お気軽にお問い合わせください。